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8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER 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国立環境研究所 気象庁 気象研究所      千葉大学環境リモートセンシング研究センターの近藤雅征 特任助教が率いる国際共同研究グループは、大気と陸域の二酸化炭素（以下、CO2）の放出と吸収の出入りの総和である「陸域CO2収支量注1」について、現存する複数の手法を統合した解析を行いました。その結果、これまで複数の数値モデル・観測手法間の推定値に見られたばらつきを大きく軽減させることに成功しました。これにより、「気候変動に関する政府間パネル（IPCC注2）第5次評価報告書」で推定されていた陸域CO2収支量と比べ、推定値の正確性が大きく向上しました。本研究結果は「Global Change Biology」誌に2019年12月12日付けでオンライン公開されます。   図1：2000年代における全球陸域CO2収支量の推定結果と各推定手法の原理。陸域CO2収支量の定義を統一することでそれぞれの手法による推定値が一致した。 陸域生態系の重要性    地球温暖化の要因とされるCO2は、化石燃料の燃焼や森林伐採や農地開発などの土地利用の変化といった人間社会の活動により、毎年約110億トンの炭素が大気に放出されることで増え続けていますが、その数割が、森林・草地・農地などの陸域生態系に吸収されています。このように陸域生態系は、人間活動が及ぼす気候変動を緩和する役割を担っていることから、地球温暖化に対する影響を評価するにあたり、陸域生態系のCO2吸収能力は重要な研究対象となっています。 背景：陸域CO2収支量    陸域CO2収支量の推定方法については、今日まで、地球科学のさまざまな分野から提唱されてきました。特に、生態系モデル手法1、大気インバースモデル手法2などの数値モデルは、陸域CO2収支量を推定するための主要な手法であり、「IPCC第5次評価報告書」においても使用されています。しかし、これらの数値モデルにより陸域CO2収支量を算出しても、その結果に大きなばらつきがみられるという問題がありました。また、こうした数値モデルでは、大気・地上・衛星観測データに基づく手法（図1のC）に比べて、炭素収支量の推定が大きく乖離する傾向にありました（図1のAとE）。 研究成果    そこで本研究グループは、国内外の大学・研究機関から提供を受けた複数の数値モデルと観測手法による陸域CO2収支量を集計し、解析を行いました。その結果、「IPCC第5次評価報告書」当時の生態系モデル・大気インバースモデルによる結果の不一致は、陸域CO2収支量の「定義の違い」が主要な原因であること、また、同様の定義の違いは、数値モデルの間だけでなく、観測手法の間にも存在することを突き止めました。さらに、それぞれの手法による推定結果を補正し、定義を統一することで、全球・半球スケールの陸域CO2収支量を高い精度で一致させることに成功しました（図1のB、C、D）。一方で、より詳細な地域スケールでは、手法間の定義の違い以上に精度の違いが結果の差を生んでいる可能性が見られることから、今後、個々の手法の精度を詳細に検証することで、より細かいスケールにおいても結果の差の解消を図る必要があることが示されました。 研究者のコメント    近藤雅征特任助教は、「今回の研究成果は、陸域CO2収支量の推定における不確実性を軽減させるため、IPCC評価報告書の関係者、世界24の大学・研究機関に属する多分野の研究者が集結することで達成されました。様々な研究分野と国境を超えた国際共同研究を国内の研究者が発案し、主導したことは、国内研究の活性化に繋がる大きな貢献と考えます。今後、さらに研究を続け、IPCC第6次評価報告書でより正確で広範囲に適用可能な推定量が反映されるようにしたいと考えています」と述べています。 注釈解説 注1）陸域CO2収支量：大気－陸域におけるCO2の出入りの総和。光合成によるCO2吸収量（-）と生態系による呼吸、土壌有機物の分解、森林火災、森林伐採や農地開発など土地利用変化によるCO2排出量（+）の総和。陸域CO2収支量は化石燃料の燃焼によるCO2排出量は含まない。 注2）気候変動に関する政府間パネル（IPCC）：人為的温室効果ガス排出に伴う地球温暖化現象の現状把握・対策のため、科学的知見の集約・評価を執り行う政府間機関。2013〜2014年に第5次評価報告書が刊行された。この後、2021〜2022年に第6次評価報告書を刊行する予定。 研究手法解説 手法１）生態系モデル：陸域生態系における個々のプロセスを理論的・半経験的に計算し、炭素循環を再現することで陸域CO2収支量を算出する数値モデル。大気CO2濃度データ、気象データ、土地利用変化データを入力とする。 手法２）大気インバースモデル：CO2が陸面・海面から大気に輸送される過程を計算する大気輸送モデルを用いて、大気CO2観測データから陸域・海洋のCO2収支量を逆推定する数値モデル。 研究プロジェクトについて    本研究は、（独）環境再生保全機構環境研究総合推進費（課題番号：2-1701）の成果です。また、本研究は世界24の大学・研究機関の国際共同研究として実施されました。 論文情報 ・　論文タイトル：“State of the science in reconciling top-down and bottom-up approaches for terrestrial CO2 budget” ・　著者：Kondo M.（近藤雅征）, Patra P.K., Sitch S., Friedlingstein P., Poulter B., Chevallier F., Ciais P., Canadell J.G., Bastos A., Lauerwald R., Calle L., Ichii K., Anthoni P., Arneth A., Haverd V., Jain A.K., Kato E., Kautz M., Law R.M., Lienert, S., Lombardozzi D., Maki T., Nakamura T., Peylin P., Rödenbeck C., Zhuravlev R., Saeki T., Tian H., Zhu D., Ziehn T. ・　雑誌名：Global Change Biology ・　DOI:10.1111/gcb.14917 本件に関するお問い合わせ・取材のお問い合わせ ・千葉大学 環境リモートセンシング研究センター    特任助教　近藤　雅征（こんどう　まさゆき）    Tel: 043-290-3860, メール: [email protected]   広報活動 研究所紹介動画／パンフレット 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 新着情報 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度 2006年度 2005年度 2004年度 2003年度 2002年度 2001年度 関連新着情報 2024年4月26日持続可能な発展に向けた対策は生物多様性の損失を抑え生態系サービスを向上させる（京都大学記者クラブ、草津市政記者クラブ、林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年4月16日地球沸騰化時代の適応策100選！ －ADAPTATION アダプテーション［適応］気候危機をサバイバルするための100の戦略－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年3月19日気候変動と生物多様性にまたがる知見の整理 -IPCC報告書の解説資料·動画公開と関連イベント開催-【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年3月14日シナリオ分析によりモンゴルの草原の牧養力と放牧密度地域差を解明 －草原地域における気候変動適応計画策定への応用を可能に－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2024年3月7日「ココが知りたい地球温暖化」を更新しました －第二弾－ 2023年12月28日気候変動に伴う暑熱関連死亡の将来予測 エアコン利用の重要性と人工排熱低減対策の必要性が明らかに（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2023年12月19日「ココが知りたい地球温暖化」を更新しました －第一弾－ 2023年11月30日殺虫剤と水田の水温上昇がトンボ類に与える影響を解明 温暖化に起因する水温上昇は殺虫剤による生態リスクを高める可能性 （大阪科学・大学記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、文部科学記者会、科学記者会、環境記者会、環境問題研究会、東大阪市政記者クラブ、奈良県政・経済記者クラブ、奈良県文化教育記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、弘前記者会同時配付） 2023年11月22日西アフリカ半乾燥地域の重要作物ササゲに対する 気候変動の影響を収量予測モデルにより推定 —干ばつとともに過湿への対策が必要になることを示唆—（農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会（東京大学）、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2023年11月21日「気候変動適応センター設立5周年記念国際シンポジウム」開催のお知らせ ～地域の気候変動適応はどこまで進んだのか？次に実践すべきアクションは？～　【終了しました】（筑波研究学園都市記者会同時配付（環境省同旨発表）） 2023年11月7日気候変動リスク産官学連携ネットワーク公開シンポジウム ～気候変動リスクに対する企業のレジリエンス強化に向けて～ 開催のお知らせ【終了しました】（筑波研究学園都市記者会同日配布（環境省、文部科学省、国土交通省、金融庁同旨発表）） 2023年9月26日冬季の湿原におけるメタン排出推定値の精度向上 湿原モデルは北方湿原からの冬季メタン放出量を過小評価していた（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年9月26日山小屋カメラを高山植生モニタリングに活用 深層学習を用いた植生図の自動作成手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年9月19日価値観の危機：生物多様性・異常気象を招いた価値観の偏り 『Nature』誌にIPBES研究成果論文掲載（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年8月1日気候変動の総費用 —生物多様性や人間健康などの非市場価値と2℃目標—（筑波研究学園都市記者会　環境記者会　環境問題研究会　農政クラブ　農林記者会　農業技術クラブ　文部科学記者会　科学記者会　茨城県政記者クラブ同時配付） 2023年7月14日気候変動対策が引き起こす新たな問題：貧困増加の可能性 （京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境問題研究会同時配付） 2023年7月14日世界CO2ゼロ排出を達成する新たなシナリオ —直接空気回収・水素を用いた合成燃料（e-fuel）の活用— （京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境問題研究会、名古屋教育記者会同時配付） 2023年7月7日「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第20回会合（WGIA20）」の結果について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境問題研究会同時配布） 2023年7月5日気候変動下での数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮した熱中症搬送数の予測手法の開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年7月5日国立研究開発法人国立環境研究所と 国立研究開発法人防災科学技術研究所、 包括的連携協力に関する協定を締結 —気候変動適応と防災・減災の協働による レジリエンスの高い社会づくり— （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2023年6月20日「熱中症対策シンポジウム」開催のお知らせ ～気候変動適応法の改正で何が変わるのか？ 　自治体・事業者における実践事例も紹介～ （環境省同旨発表）【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年4月27日気候予測データを機械学習により詳細化する技術の開発に成功（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年4月17日頻発する猛暑が湖底の貧酸素化を引き起こす可能性（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年12月27日ミニチュア大洋「日本海」が発する警告 海洋環境への地球温暖化の影響 国立環境研究所『環境儀』第86号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2022年12月16日気候変動による経済影響評価の不確実性を 低減することに成功（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年12月1日西岡秀三先生『KYOTO地球環境の殿堂』入り記念講演会 日本における地球環境研究の発展〜これまでとこれから〜　開催のお知らせ【終了しました】 2022年10月11日気候変動リスク情報の活用促進に向けた公開シンポジウム ～気候変動の物理的リスク分析の展望～ 開催のお知らせ【終了しました】（環境省、文部科学省、国土交通省、金融庁同旨発表（筑波研究学園都市記者会同日配布)) 2022年10月7日日本近海で増える極端昇温への 地球温暖化の影響が明らかに ～「１.5℃目標」達成で過去最高水温の常態化を回避～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2022年8月2日日本の永久凍土分布を気温条件から推定：将来大幅に消失することを予測（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2022年8月2日北限の生息地陸奥湾に暮らす希少な巻貝 ウミニナの生態を解明 ～青森県むつ市立川内小学校との研究が国際誌に掲載～（環境省記者クラブ、環境問題研究会、筑波研究学園都市記者会、むつ市役所本庁舎記者クラブ同時配付） 2022年7月19日「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第19回会合（WGIA19）」 の結果について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2022年6月28日近い将来に世界複数の地域で過去最大を超える干ばつが常態化することを予測 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会（東京大学）同時配付） 2022年4月15日「3Dふくしま」プロジェクションマッピングで環境研究を「触れる化」したい！国環研初クラウドファンディング挑戦のお知らせ(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ同時配付) 2022年4月7日夏季五輪マラソンへの気候変動による暑熱の影響と複数の適応策がもたらす効果を明らかにしました（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年3月25日民間企業のための気候変動適応ガイド活用セミナー ～TCFD・BCMを活用した気候リスクへの適応～ 開催のお知らせ【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年2月24日21世紀後半までの降水量変化予測の不確実性を 低減することに初めて成功しました（文部科学記者会、科学記者会、大学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年2月21日第３７回全国環境研究所交流シンポジウム 「全国の環境研究から見える未来」の開催について（開催方式修正） 【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2022年2月4日こおりやま広域連携中枢都市圏 公民協奏パートナーシップ包括連携協定 の締結について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、福島県政記者クラブ、郡山記者クラブ同時配付） 2021年12月16日中国から排出されるブラックカーボンの主要起源は「家庭」 COVID-19・パンデミック期の排出バランス変化を利用した観測データ解析から（文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、立川市政記者クラブ同時配付） 2021年12月15日サーキュラーエコノミーを 脱炭素化につなげるための必須条件を解明（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、大学記者会同時配付） 2021年12月10日2020年度（令和２年度）の温室効果ガス排出量（速報値）について＜環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時発表＞ 2021年12月9日温暖化による稚樹の分布変化を検出 ～森林タイプによる変化の違いが明らかに～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年11月9日大気観測が捉えた新型ウィルスによる 中国の二酸化炭素放出量の変動 ～ロックダウン解除後は前年レベルに～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2021年11月2日最新の予測では世界の穀物収量に対する 気候変動影響の将来見通しが顕著に悪化 ～気候変動適応の正念場、従来の想定より早い時期に～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配付） 2021年11月1日アジア太平洋気候変動適応情報プラットフォーム （AP-PLAT）新ウェブサイト公開のお知らせ（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年10月22日「第4回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム — TCFDにおける物理的リスクへの取組に向けて」 オンライン開催のお知らせ【終了しました】（環境省同時発表、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2021年10月7日真鍋先生のノーベル物理学賞受賞をお喜びします 2021年9月24日将来の洪水増加に対する早急かつ国際的な支援の必要性を提示（文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付、環境省記者クラブ、環境記者会（貼り出し）） 2021年8月10日将来の不確実性を考慮に入れた飢餓リスクとその対応策の算定 （京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年7月30日緊急事態宣言発令に伴うCO2排出量の変化を東京住宅街において検出 －　大気観測に基づくエネルギー消費構造変化の評価　－ （経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、立川市政記者クラブ同時配付） 2021年7月30日北海道大雪山の永久凍土を維持する環境が将来大幅に減少する（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、北海道教育庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2021年7月28日AIと天気情報等の活用による熱中症発症数の高精度予測 - 熱中症発症数AI予測モデル開発の成功（大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会） 2021年7月20日大気汚染物質（NO2）との同時観測により燃焼由来のCO2排出量を精度よく推定する新手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会文部科学記者会、科学記者会、その他JAXA配布先同時配布） 2021年7月20日「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第18回会合（WGIA18）」 の結果について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2021年7月19日国内52都市における脱炭素型 ライフスタイルの効果を定量化 ～「カーボンフットプリント」からみた移動・住居・食・レジャー・消費財利用の転換による脱炭素社会への道筋～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年7月15日東南アジアの泥炭・森林火災が 日本の年間放出量に匹敵するCO2をわずか２か月間で放出 ：旅客機と貨物船による観測が捉えたCO2放出（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配布） 2021年7月8日公開シンポジウム2021 『気候変動適応ってなにするの？ －かわりゆく気候にどう備えるか－』 オンライン開催のお知らせ（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2021年7月8日気候変動適応情報スマートフォンアプリ 「みんなの適応 A-PLAT+」公開のお知らせ（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年7月6日水資源の制約が 世界規模でのバイオエネルギー生産にもたらす影響を推定（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、京都大学記者クラブ、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布） 2021年6月29日地球温暖化予測において 雲減少による温暖化の加速効果が過小評価 －対流活動に着目して予測の不確かさを減らす－（環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、大学記者会（東京大学）、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年6月29日気候変動から生き物を守る 自然生態系分野の適応研究 国立環境研究所「環境儀」第81号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2021年6月28日統計的ダウンスケーリングによる詳細な日本の気候予測情報を公開 ～日本で初めて第6期結合モデル相互比較プロジェクト（CMIP6）に準拠～ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年6月25日貨物船と旅客機の民間協力観測によりCO2の 人工衛星観測データを評価する新手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年6月24日都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明－都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、港湾空港技術研究所関連専門誌複数、静岡県社会部記者室、大阪科学・大学記者クラブ同時配布） 2021年6月15日北海道沿岸域の温暖化・酸性化・貧酸素化影響が明らかに ～水産対象種に対する深刻な影響回避には具体的な対策が必要～（北海道教育庁記者クラブ，筑波研究学園都市記者会，文部科学記者会，科学記者会，環境省記者クラブ，環境記者会，水産庁記者クラブ同時配布） 2021年6月11日孫は祖父母が遭遇しないような 暑い日と大雨を何度経験するのか？ -極端な気象現象の変化に関する世代間不公平性と その地域間不公平性の評価-（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布） 2021年6月3日水温上昇と水質悪化により湖沼の溶存酸素量が減少 —世界393湖沼の長期観測データからの警鐘—（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年5月28日世界各国の2050年の温室効果ガス削減目標を国横断的に分析するためのシナリオフレームワークの提案（京都大学記者クラブ、大学記者会（東京大学）、文部科学記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布） 2021年5月6日2019～2020年のオーストラリアの森林火災は 過去20年で同国において 最も多くの火災起源の二酸化炭素を放出した（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年2月19日化学物質管理のIPCCにあたる科学と政策をつなぐ新たな国際組織が必要ではないか ～複雑な組織の限界を超える政策のための支援が重要～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年2月17日第３６回全国環境研究所交流シンポジウム 「現場から考える環境研究」の開催について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年1月29日過去３０年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化 ：化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年1月22日気候変動下で増加する洪水に、 ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会（東京大学）、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年1月14日屋根上太陽光発電(ＰＶ)と電気自動車（ＥＶ）を用いた新たな都市の電力・モビリティーシステムの可能性: 「SolarEVシティー」コンセプト（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会　同時配布） 2021年1月14日過去の人間活動がもたらす日本南方沖の夏季異常高温 ～2020年8月の記録的北西太平洋高温の要因を分析～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年12月11日世界のCO2収支 2020年版を公開 ～国際共同研究（グローバルカーボンプロジェクト）による評価～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、水産庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年12月10日原子力技術を活用した温暖化対応研究をアジア諸国と協力して推進 －アジア原子力協力フォーラム大臣級会合において最優秀研究チーム賞を受賞－ (日本原子力研究開発機構のサイトに掲載) 2020年12月8日2019年度（令和元年度）の温室効果ガス排出量（速報値）について＜環境省・国立環境研究所　同時発表＞ 2020年11月5日大気観測が捉えた新型ウイルスによる中国の 二酸化炭素放出量の減少 ～波照間島で観測されたCO2とCH4の変動比の解析～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年10月23日第3回 民間事業者による気候変動適応推進シンポジウム オンライン開催のお知らせ【終了しました】（環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2020年10月20日地球温暖化が近年の日本の豪雨に与えた影響を評価しました（気象庁記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布） 2020年10月8日世界の一酸化二窒素（N2O）収支　2020年版を公開 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年10月1日気候安全保障とはなにか ～まだ知らない気候変動のリスクに気づく～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2020年9月17日温暖化による全球乾燥度の変化と人為起源の影響を分析 ～世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えることで、乾燥化を大幅に抑制可能～（環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配布） 2020年6月30日エアロゾルのエイジングを研究する 大気中のエアロゾル粒子はどのように変質していくのか？ 国立環境研究所「環境儀」第7７号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2020年6月5日中国からのブラックカーボン排出量は過去10年で4割もの大幅減少 —IPCC気候モデルへの排出量入力値に見直しが必要—（文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2020年6月4日日本の水草に気候変動の影響 －120年・248湖沼のデータから見えてきた絶滅リスク－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年5月15日都市域のCO2排出を大気観測から起源別に推定 －ゼロエミッション技術社会実装時のCO2削減効果検証に向けて－（経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年5月15日民間旅客機が捉えた都市域からのCO2排出 ～世界34都市上空でのCO2観測データの統計解析～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2020年4月16日南極海の二酸化炭素吸収：微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる －優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付） 2020年3月31日植生のサイズに基づいて呼吸速度のモデル推定精度を向上（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年2月14日第35回全国環境研究所交流シンポジウム 「変わりゆく環境・生態系・人の関わりを考える」の開催【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年1月24日第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年12月12日地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより（その4） 2019年12月6日地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより（その3） 2019年12月6日地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより（その2） 2019年12月5日地球温暖化対策を話し合う国連の会議「COP25」からのたより（その1） 2019年12月3日生物多様性保全と温暖化対策は両立できる －生物多様性の損失は気候安定化の努力で抑えられる－（林政記者クラブ、農林記者会、農政クラブ、筑波研究学園都市記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年11月27日温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ —気候変動速度(VoCC)の指標を用いて 　全国各地の気候変動の影響を初めて推計—（長野県庁 県政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、林政記者クラブ、農政クラブ、農林記者会、京都府政記者室・クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、農業技術クラブ同時配付） 2019年11月21日需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明：消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵 （文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付） 2019年10月28日携帯電話ビッグデータからわかる自然の価値 — 気候変動で全国の砂浜価値が変わる!? — （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2019年9月20日世界平均気温を1.5℃にとどめるために我々が今やるべきこと －気候変動対策への投資は価値ある選択である－ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年9月13日地球温暖化によって熱帯域の積乱雲群は小規模化 ～雲が温暖化をより進行させる可能性～ （配付先：文部科学記者会、科学記者会、大学記者会（東京大学）、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ） 2019年8月2日第２回 民間事業者による気候変動適応促進ワークショップ開催のお知らせ【終了しました】（環境省共同発表、筑波研究学園都市記者会同日配付） 2019年7月5日温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」（GOSAT-2）の観測データのプロキシ法による解析結果（メタンと一酸化炭素）について(筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2019年6月17日東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) 2019年5月28日間伐が富士北麓カラマツ人工林林床の二酸化炭素収支におよぼす影響を網羅的に評価 -撹乱に対する森林の炭素収支の回復力- (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会 同時配付) 2019年5月22日平成30年７月の記録的な猛暑に地球温暖化が与えた影響と猛暑発生の将来見通し(気象庁記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、文部科学記者会、大学記者会（東京大学）、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) 2019年5月14日気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定(京都大学記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) 2019年4月23日石炭火力から天然ガス火力発電への転換は、パリ協定目標の達成に寄与 石炭火力発電の段階的廃止の追い風に(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) 2019年4月2日世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えたときと2.0℃に抑えたときの影響を比較 ～パリ協定の目標達成で、洪水と渇水が続いて起こるリスクを大幅に低減～ 2019年2月28日帯広市で国立環境研究所地球環境セミナーを開催しました 2019年2月28日気候変動による影響の連鎖の可視化に成功 ー地球温暖化問題の全体像を人々が理解することに貢献ー（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ同時配布） 2019年2月19日平成30年度地球温暖化防止パネル展で地球環境研究センターのパネルを展示しました 2018年12月21日中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年12月17日地球温暖化による穀物生産被害は 過去30年間で平均すると 世界全体で年間424億ドルと推定（資料修正） 2018年12月11日地球温暖化による穀物生産被害は 過去30年間で平均すると 世界全体で年間424億ドルと推定（筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2018年12月4日気候変動適応法施行記念国際シンポジウムの開催について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会　同日配付） 2018年11月30日国立環境研究所気候変動適応センター開所式について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2018年11月30日リモートセンシングによって観測可能な光学データによる植物の光合成速度推定方法の開発（宮城県政記者会、科学記者会、文部科学省記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年11月21日地球温暖化への適応策として屋外労働の時間帯変更の効果を推計－増大する暑熱ストレスに対して時間帯変更のみの効果は限定的－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付） 2018年11月20日地球温暖化は多様な災害の増加と同時発生をもたらし世界の多くの人に影響を与える（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学省記者会、科学記者会同時配信） 2018年10月23日「アジア地域におけるチャンバー観測ネットワークの活用による森林土壌CO2フラックスの定量的評価 平成27～29年度」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) 2018年10月4日｢和風スマートシティづくりを目指して｣ 国立環境研究所「環境儀」第70号の刊行について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2018年9月18日下層雲が繋ぐ温暖化時の気温と降水量の変化 2018年7月31日温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ同時配付） 2018年7月5日｢宇宙と地上から温室効果ガスを捉える-太陽光による高精度観測への挑戦-｣ 国立環境研究所「環境儀」第69号の刊行について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2018年4月16日白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加－長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される－ 【お知らせ】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付） 2018年3月20日気候の自然変動が大規模森林伐採による二酸化炭素の排出を相殺した現象を世界で初めて検出！ ～東南アジアの生態系によるCO2排出量が2000年代に減少した原因を解明、地球温暖化現象の理解に向けて新たな足掛かり～（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、気象庁記者クラブ同時配付） 2018年3月2日第3回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia の開催報告について（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年1月25日第三回NIES国際フォーラム/3rd International Forum on Sustainable Future in Asia の開催について （お知らせ）【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年10月18日 タケ、北日本で分布拡大のおそれ ～里山管理の脅威になっているモウソウチクとマダケ（産業管理外来種）の生育に適した環境は温暖化で拡大し、最大500km北上し稚内に到達～（宮城県政記者会、科学記者会、文部科学記者会、大学記者会、京都大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2017年9月26日地球環境研究センターニュース2017年10月号「永久凍土は地球温暖化で解けているのか？ アラスカ調査レポート」発行 2017年8月28日温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する －新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に－（筑波研究学園都市記者会、農政クラブ、農林記者会、農業技術クラブ、環境省記者クラブ同時配付） 2017年7月13日春の環境講座で行われたパネルディスカッション「ここが知りたい地球温暖化の適応策」の動画を公開しました 2017年6月19日富士山頂の大気中CO2濃度データセットの公開を始めました 2017年6月12日地球温暖化によって追加的に必要となる 労働者の熱中症予防の経済的コストを推計 （お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年5月16日東アジアの炭素収支の問題に決着： 東アジア陸域生態系によるCO2吸収は進んでいない —中国からの人為起源排出量のバイアス影響を新たな手法で評価— （文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年4月14日富士山頂での自動CO2濃度観測機器による長期間観測の成功 —富士山頂で東アジア全体が把握できるCO2濃度が観測可能と判明—(お知らせ) （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年3月31日気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトをリニューアルしました！ （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年2月21日気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表 （お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年2月9日「環境都市システム研究プログラム」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2017年2月2日「地球温暖化研究プログラム」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2017年1月10日第二回NIES国際フォーラム/2nd International Forum on Sustainable Future in Asiaの 開催について （お知らせ）【終了しました】（環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2016年12月2日気候変動の影響に適応しよう！ 気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトに「事業者の適応取組事例」を追加しました。 更なる適応取組事例を広く募集します。 （筑波研究学園都市記者会、 　環境省記者クラブ同時配付） 2016年12月1日インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収 ～民間航空機観測（CONTRAIL）から明らかになった新たな炭素吸収～（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付） 2016年10月24日長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証－6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果－ 【お知らせ】 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年8月29日気候変動の影響に適応しよう！ 気候変動適応情報プラットフォームポータルサイトを開設しました （筑波研究学園都市記者会、 　環境省記者クラブ同時配付） 2016年7月29日【終了しました】気候変動適応情報プラットフォーム開設記念シンポジウムの開催について （筑波研究学園都市記者会、 　環境省記者クラブ同時配付） 2016年7月7日｢『適応』で拓く新時代！ ～気候変動による影響に備える～｣国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年5月24日今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布） 2016年5月2日つくばエキスポセンターに国立環境研究所の展示が登場！ ～5月は、ココが知りたい！地球温暖化の今とこれから～ 【終了しました】 2016年2月26日国立環境研究所、長野県と基本協定を結び、来年度から高山帯の温暖化影響モニタリングを強化 2016年2月15日高山帯モニタリングに係る長野県と 国立環境研究所との基本協定締結式のお知らせ【開催終了】 （筑波研究学園都市記者会配付） 2016年2月1日大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定～熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果～(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布) 2015年11月27日温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」 （GOSAT）によるメタン観測データと 人為起源排出量との関係について（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学省記者クラブ同時配布） 2015年11月19日12月11日にシンポジウム「環境変動と生物」を開催いたします【終了しました】 2015年9月18日森林の炭素貯留量を高精度に計測できる 衛星データ解析技術を開発（筑波研究学園都市記者会配付） 2015年2月20日パンフレット「IPCC第5次評価報告書のポイントを読む—執筆に参加した国立環境研究所研究者が解説—」を発行しました 2014年11月10日環境省環境研究総合推進費 戦略研究開発領域S-8 「温暖化影響評価・適応政策に関する総合的研究」成果発表について地球温暖化「日本への影響」－新たなシナリオに基づく総合的影響予測と適応策－ (筑波研究学園都市記者会配布) 2014年10月29日東京大学大気海洋研究所等との共同研究成果が公開されました（寒冬の要因分析） 2014年10月27日地球温暖化に関する国際シンポジウム－変化する気候への適応と未来の姿－の開催について（お知らせ）【終了しました】＜文部科学省、環境省同時発表＞ 2014年9月9日東京大学大気海洋研究所等との共同研究成果が公開されました 2012年5月7日CGERリポート「Greenhouse Gases Emissions Scenarios Database —Contribution to the IPCC Assessment Reports—」を掲載 2011年9月26日論文誌Climatic Changeに掲載されたIPCC第5次評価報告書に向けた代表的濃度パス（RCP）シナリオについて（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会配付） 全てを見る 閉じる 関連記事 2023年2月28日グローバル・ストックテイクに向けた広域観測の必要性特集　温室効果ガスを「見る」ための科学 2022年12月28日気候変動と生態系の関係　そのモニタリング特集　気候変動と生態系、モニタリング研究の今 2022年12月28日気候変動の影響の評価と影響機構の解明特集　気候変動と生態系、モニタリング研究の今 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2021年8月31日生態系を活かした気候変動適応：EbA特集　不確実な未来への備えを科学する「気候変動適応」研究プログラム 【環境問題基礎知識】 2021年8月31日「シミュレーション研究者、田んぼに行く！！」特集　不確実な未来への備えを科学する「気候変動適応」研究プログラム 【調査研究日誌】 2021年6月30日気候変動適応を研究から支えるセンター【気候変動適応センターの紹介】 2021年6月29日気候変動から生き物を守る 自然生態系分野の適応研究環境儀 No.81 2021年6月29日生態系への気候変動の影響を探るInterview研究者に聞く 2021年6月29日気候変動の影響の観測と検出コラム2 2021年6月29日自然生態系分野における気候変動への適応コラム3 2021年6月29日海洋沿岸域の熱帯化Summary 2021年6月29日国立環境研究所における 「気候変動に関する研究」のあゆみ 2021年4月30日自然と人類の共生へ—正念場の十年を迎えて 2021年4月30日2020年度環境研究機関連絡会研究交流セミナー　開催報告 2020年12月28日自然共生社会構築に向けた統合的取り組み 特集　自然共生社会構築　生物多様性の危機に対処する 2020年12月28日OECMs－保護区ともう一つの保全地域－特集　自然共生社会構築　生物多様性の危機に対処する 【環境問題基礎知識】 2020年12月28日気候変動適応に向けたフィールド研究特集　自然共生社会構築　生物多様性の危機に対処する 【調査研究日誌】 2020年12月28日気候変動研究と脱炭素社会（これまでの30年、 これからの30年）－国立環境研究所地球環境研究センター 設立30周年記念オンラインイベント－開催報告 【行事報告】 2020年9月29日正しいごみ管理で都市を水害から守る 熱帯アジアの都市型水害の原因と解決策環境儀 No.78 2020年9月29日ごみ管理で浸水被害を食い止めるInterview研究者に聞く 2020年8月28日パリ協定の進捗確認： 温室効果ガス観測の新しい役割特集　マルチスケールＧＨＧ変動評価システム構築と緩和策評価 2020年8月28日民間旅客機から見た大気中CO2の変動特集　マルチスケールＧＨＧ変動評価システム構築と緩和策評価 【研究ノート】 2020年8月28日北極のブラックカーボンはどこからくるのか？特集　マルチスケールＧＨＧ変動評価システム構築と緩和策評価 【研究ノート】 2020年6月30日大気エアロゾルのエイジングコラム2 2020年5月1日家庭CO2の市町村別推計： 地域特性に応じた対策の推進に向けて特集　持続可能社会のためのまちとしくみの評価 【研究ノート】 2019年10月28日IPCC 国家温室効果ガスインベントリガイドライン 背景と「2019年方法論報告書」における改良について【記事紹介】 2019年8月26日2℃目標、1.5℃目標の実現のために特集　世界を対象とした低炭素社会実現に向けたロードマップ開発手法とその実証的研究 【研究プログラムの紹介：「低炭素研究プログラム」から】 2019年4月26日低炭素技術の社会実装に向けた産官学連携の取組特集　地域の持続可能性を高めるロードマップの開発 2018年9月28日IoT時代の和風スマートシティの実現を目指すInterview研究者に聞く 2018年9月28日東京オリンピック・パラリンピック時における熱中症対策コラム3 2018年9月28日国立環境研究所における 「GCP／都市モデルに関する研究」のあゆみ 2018年8月31日地球規模の気候変動リスクを評価する特集　地球規模の気候変動リスクに関するモデル研究 2018年8月31日気候変動問題の長期目標をリスクの観点から考える特集　地球規模の気候変動リスクに関するモデル研究 【研究プログラムの紹介：「低炭素研究プログラム」から】 2018年8月31日将来の気候変動と人間活動の変化を予測する特集　地球規模の気候変動リスクに関するモデル研究 【研究ノート】 2018年6月29日宇宙と地上から温室効果ガスを捉える －太陽光による高精度観測への挑戦－環境儀 No.69 2018年6月29日国立環境研究所における 「温室効果ガスの分光リモートセンシングに関する研究」のあゆみ 2018年6月29日「春の環境講座－地球のことでアタマをいっぱいにする１日。－」開催報告【行事報告】 2018年4月27日世界及びアジアを対象とした持続可能シナリオの開発に関する研究特集　アジアと世界の持続性に向けて 【研究プログラムの紹介：「統合研究プログラム」から】 2018年4月27日気候変動抑制の鍵は賢明な政策にあり！？（2018年度 37巻1号）特集　アジアと世界の持続性に向けて 【研究ノート】 2018年4月27日AIM (Asia-Pacific Integrated Model) の開発を通じた人材育成特集　アジアと世界の持続性に向けて 【研究施設・業務等の紹介】 2017年9月29日土壌は温暖化を加速するのか？ アジアの森林土壌が握る膨大な炭素の将来環境儀 No.66 2017年9月29日過去の環境儀から 2017年8月31日地球温暖化で土壌から排出される二酸化炭素の量がどれほど増えるのか特集　 マルチスケール温室効果ガス観測 【研究ノート】 2017年4月28日「統合」がもたらす新たな科学研究にむけて特集　気候変動の緩和・適応から多様な環境問題の解決に向けて 2017年4月28日統合研究プログラムがめざすもの 国立環境研究所でこれまでに取り組んできた持続可能性研究とこれから特集　気候変動の緩和・適応から多様な環境問題の解決に向けて 【シリーズ研究プログラムの紹介：「統合研究プログラム」から】 2017年4月28日環境に関係する国際規格特集　気候変動の緩和・適応から多様な環境問題の解決に向けて 【環境問題基礎知識】 2016年12月28日「世界の屋根」から地球温暖化を探る 　～青海・チベット草原の炭素収支～環境儀 No.63 2016年12月28日草原の炭素の動きを探るInterview研究者に聞く 2016年12月28日青海・チベット草原から地球温暖化を探るSummary 2016年12月28日国立環境研究所における 「東アジアの草原生態系に関する温暖化研究」の これまでの研究プロジェクト 2016年12月28日自然共生、あるいは迷惑をかけながらの共存特集　生物多様性の保全から自然共生へ 2016年12月28日サンゴの将来を予測し、変化に備える特集　生物多様性の保全から自然共生へ 【シリーズ研究プログラムの紹介：「自然共生研究プログラム」から】 2016年12月28日日本の生物多様性を脅かす「4つの危機」特集　生物多様性の保全から自然共生へ 【環境問題基礎知識】 2016年9月30日地球環境100年モニタリング ～波照間と落石岬での大気質監視～環境儀 NO.62 2016年9月30日100年続けることをめざすInterview研究者に聞く 2016年9月30日温室効果ガスの長期的変動をモニタリングする事業Summary 2016年9月30日地球環境モニタリングステーションのあゆみ 2016年9月12日CO2回収・貯留（CCS） 環境展望台「環境技術解説」 2016年8月31日低炭素研究プログラムの構成と所内外の連携特集　パリ協定とその先を見据えて 【シリーズ研究プログラムの紹介：「低炭素研究プログラム」から】 2016年8月31日気候変動対策と大気汚染対策の最適なバランスとは？特集　パリ協定とその先を見据えて 【研究ノート】 2016年6月30日「適応」で拓く新時代！ ～気候変動による影響に備える～環境儀 NO.61 2016年6月30日 気候変動による影響に備えるInterview 研究者に聞く 2016年6月30日気候変動のリスクとその構成要素コラム1 2016年6月30日IPCC とはコラム2 2016年6月30日地球温暖化影響予測の前提条件（社会経済・排出・気候シナリオ）コラム3 2016年6月30日気候変動による影響とその適応策Summary 2016年6月30日気候変動影響評価研究の動向研究をめぐって 2016年6月30日国立環境研究所の 気候変動影響評価に関する研究のあゆみ 2016年6月30日過去の環境儀から 2015年12月28日持続可能な発展と衡平性【環境問題基礎知識】 2015年10月30日地球規模で長期の気候変動リスクにどう向き合うか特集 地球規模で長期の気候変動リスク 2015年10月30日地球規模の気候変動リスクに対する人類の選択肢 — ICA-RUS プロジェクト報告書第一版より—特集 地球規模で長期の気候変動リスク 【シリーズ重点研究プログラムの紹介：「地球温暖化研究プログラム」から】 2015年10月30日ネガティブ・エミッションの達成にむけた全球炭素管理特集　地球規模で長期の気候変動リスク 【環境問題基礎知識】 2015年10月30日国立環境研究所における高病原性鳥インフルエンザウイルスの全国調査【シリーズ重点研究プログラムの紹介： 「生物多様性研究プログラム」から】 2015年4月30日都市ヒートアイランドとエネルギー消費特集　都市から進める環境イノベーション 【環境問題基礎知識】 2014年4月30日炭素循環を観測する特集　炭素循環を観測する 2014年4月30日民間の旅客機を活用した二酸化炭素濃度の観測特集　炭素循環を観測する 【シリーズ重点研究プログラムの紹介：「地球温暖化研究プログラム」から】 2013年2月28日分野横断型研究の土台作り－シナリオ研究最前線－【研究ノート】 2009年1月15日研究最前線 第5回 地球温暖化をめぐる国際交渉 全てを見る 閉じる 関連研究報告書 2017年2月2日地球温暖化研究プログラム（重点研究プログラム） 平成23～27年度国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR-112-2016 関連研究者 佐伯 田鶴 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->