ビットコインオンラインカジノ

立命館大学　研究者学術情報データベース English>> TOPページ TOPページ > 中本　悟 （最終更新日 : 2024-04-24 20:21:21） ナカモト　サトル 中本　悟 NAKAMOTO Satoru 所属 経済学部 経済学科 職名 教授 業績 その他所属 プロフィール 学歴 職歴 委員会・協会等 所属学会 資格・免許 研究テーマ 研究概要 研究概要（関連画像） 現在の専門分野 研究 著書 論文 その他 学会発表 その他研究活動 講師・講演 受賞学術賞 科学研究費助成事業 競争的資金等(科研費を除く) 共同・受託研究実績 取得特許 研究高度化推進制度 教育 授業科目 教育活動 社会活動 社会における活動 研究交流希望テーマ その他 研究者からのメッセージ ホームページ メールアドレス 科研費研究者番号 researchmap研究者コード 外部研究者ID その他所属 1. 経済学研究科   2. 衣笠総合研究機構 国際地域研究所   学歴 1. ～1982/03 一橋大学 経済学研究科 修士課程 修了 経済学修士 2. 2001/01(学位取得) 京都大学 京都大学博士（経済学） 3. ～1985/03 一橋大学 経済学研究科 博士課程 単位取得満期退学 4. ～1980/03 立命館大学 経済学部 卒業 職歴 1. 2012/04/01 立命館大学 経済学部経済学科 教授 2. 2010/04 ～ 2012/03 大阪市立大学大学院 創造都市研究科長 3. 2003/04 ～ 2012/03 大阪市立大学大学院 創造都市研究科 教授 4. 1988/04 ～ 2003/03 大阪市立大学 経済研究所 助教授教授（アメリカ経済研究担当） 5. 1985/04 ～ 1988/03 静岡大学 人文学部 助教授（世界経済論担当） 研究テーマ 1. サービス経済の研究 2. 創造経済研究 3. 現代アメリカ経済研究 研究概要 ①現代アメリカ経済の政治経済学的分析②サービス経済化の研究③グローバリゼーション研究④「創造経済」研究 ①「現代アメリカ経済の政治経済学的分析」では、アメリカ経済の歴史と現状、経済実態と経済政策を政治経済学的に研究する。②「サービス経済化の研究」では、サービス経済化の要因分析、サービス労働、サービス貿易、サービス産業分析を総合的に行う。③「グローバリゼーション研究」では、グローバル企業の行動、グローバリズム、グローバリゼーションの社会へのインパクトについて研究する。④「創造経済」研究では、創造産業、創造経済、創造都市に関する理論と実態を研究する。 現在の専門分野 理論経済学, 経済政策, 経済史 (キーワード：アメリカ経済、国際経済論、国際政治経済学、創造経済論、グローバリゼーションの研究) 著書 1. 2023/07/20 『現代アメリカ経済論ー新しい独占のひろがりー」 │ (共著)   2. 2022/03/10 『米中経済摩擦の政治経済学⁻大国間の対立と国際秩序―』 │ (共著)   3. 2020/02 『ウォール・ストリート支配の政治経済学』 │ ,15-50 (共著)   4. 2013/09 中本　悟・宮崎礼二編『現代アメリカ経済分析』 │ ,167-196 (共著)   5. 2012/09 「グローバル企業の投資保護と公共利益との対立―ISD（投資 家対国家の紛争解決）をめぐってー」 田中祐二・内山昭編著『TPP と日米関係』 │ ,176-195 (共著)   全件表示（27件） 論文 1. 2021/01 アメリカ大統領選挙ー分断社会の転換は │ 経済 │ (304) (単著)   2. 2020/07 アメリカン・グローバリズムとベトナムの貿易・投資レジームの改革 │ 立命館経済学 │ 69 (2) (共著)   3. 2020/01 「2020年の世界経済をどうみるか」 │ 『経済』 │ ,292 (単著)   4. 2018/06 「トランプ大統領の経済学」とNAFTA再交渉 │ 『経済』 │ ,122-133 (単著)   5. 2017/07 トランプ大統領誕生の背景と経済政策 │ 基礎経済科学研究所『経済科学通信』 │ (143),2-5 (単著)   全件表示（12件） 学会発表 1. 2019/02/15 「トランプ大統領の経済学」と経済外交 (大阪銀行協会フォーラム) 2. 2018/05/19 「トランプ大統領の経済学」と製造業問題 (アメリカ経済史研究学会 例会　名城大学ナゴヤドーム前キャンパス) 3. 2017/10/22 企画セッション報告「トランプ大統領の経済学―中間所得層の再興をめぐって―」 (日本国際経済学会第76回全国大会) 4. 2016/02/13 地方創生と創造産業（Creative industry)（『山陰研究』第8号別冊、2016年3月に収録、pp.24-31.) (島根大学法文学部山陰研究センター主催シンポジウム『ホンモノの地方創生へー新たな都市・農村関係への質的転換を求めて―』) その他研究活動 1. 2017/12/19 ～ 2017/12/19 「現代アメリカ経済ートランプ大統領の経済学」 (京都高齢者大学校（於：福知山)) 2. 2017/07/19 ～ 2017/07/19 「トランプ大統領の経済政策ビジョン－その特徴とインパクト」 ((公益社団法人)日本監査役協会関西支部) 3. 2016/10/29 ～ 2016/10/29 日本国際経済学会第75回全国大会（於　中京大学）「国際政治経済学」分科会石田修報告『グローバル生産システムと制度・政策転換』に対する予定討論 4. 2013/10/13 ～ 2013/10/13 日本国際経済学会第70回全国大会（於、横浜国立大学）共通論題「岐路に立つ日本の通商戦略: 新たな開国への道筋」の司会 (横浜国立大学) 5. 2012/10/13 ～ 2012/10/13 日本国際経済学会第71回全国大会（於、甲南大学）共通論題報告 「債権国主導による世界経済ガヴァナンス改革～危機回避型システムの構築に向けて～」 山下英次（大阪市立大学）に対する討論。 (甲南大学) 研究高度化推進制度 1. 2016/042017/03 研究支援制度分類：学外研究制度種目：-カナダの通商政策ならびにサービス経済化に関する研究 2. 2015/042016/03 研究支援制度分類：研究所重点研究プログラム種目：-日米中政治経済研究会(国際地域研究所) 3. 2014/042015/03 研究支援制度分類：研究所重点研究プログラム種目：-RCEP（東アジア地域包括的経済連携）の国際政治経済学的研究－TPPとの対比－-2014年度衣笠総合研究機構研究所重点研究プログラム(国際地域研究所) 4. 2013/042014/03 研究支援制度分類：研究所重点研究プログラム種目：-日米中経済関係の変化と国際経済秩序に関する研究-2013年度衣笠総合研究機構研究所重点研究プログラム（国際地域研究所） 教育活動 ●その他教育活動上特記すべき事項 1. 2015/10 ～ 2015/10 高校等の模擬講義： 鳳高校模擬講義　多国籍企業と変わりゆく世界 © Ritsumeikan Univ. All rights reserved.