マッカビ・ハイファfc

ＪＸ金属 ホーム サステナビリティリポートTOP Section1 ビジョン&バリュー 価値創造のあゆみ 価値創造のあゆみ 当社グループは、非鉄金属の資源と素材を安定供給することが社会的使命であると認識し、1905年の創業以来、事業環境の変化に対応しながら新たな価値の創造に取り組んできました。資源・素材における創造と革新を通じて、持続可能な経済・社会の発展に貢献すべく挑戦を続けています。 1905年 創業 日立鉱山の開業 創業者・久原房之助が日立鉱山（茨城県）を開業し、資源開発事業および金属製錬事業を開始。久原は、開業当初から機械化や近代化を積極的に推進し、生産性の向上を進めた。また、日立鉱山の鉱石のみならず、他社からも鉱石を買い入れる「買鉱製錬」を他社に先駆けて本格的に展開した。 創業者・久原房之助 1914年 日立大煙突建設 日立鉱山で急速に発展した事業は、周辺地域に深刻な煙害問題をもたらす。その煙害対策として、当時世界一高い155.7メートルの大煙突を建設。翌年3月より稼働。 1916年 佐賀関製錬所操業開始 多角経営を進める中、事業基盤である鉱山・製錬部門のさらなる拡充を図るため、国内屈指の規模を持つ佐賀関製錬所（大分県）を建設。現在でも、世界トップクラスの技術力と生産能力を誇る最新鋭の製錬所として、ＪＸ金属グループの重要拠点となっている。 当時の佐賀関製錬所 1929年 日本鉱業設立 1964年 倉見工場開設 倉見工場（神奈川県）の開設に伴い、金属加工事業へ本格的に進出。最新鋭の圧延機を導入し、りん青銅をはじめとする伸銅品などを生産。多品種・小ロット・受注生産が求められる複雑多岐な市場や、製品に対する高度な技術的要求に応え、金属加工分野でも確たる地位を築く。 完成直後の倉見工場 1978年 リサイクル炉新設 日立製錬所に製錬技術を活用したリサイクル炉を新設し、環境リサイクル事業を開始。めっきスラッジなどの産業廃棄物から有価金属を回収する事業を展開。 1985年 磯原工場開設 1980年代に入りエレクトロニクス産業の進展が顕著となる中、半導体や液晶用透明導電体などに使用されるスパッタリングターゲットや、化合物半導体などを扱う電子材料事業に進出。新たな主力拠点として、磯原工場（茨城県）を開設し、各種エレクトロニクス材料の開発・製造を拡張。 開設時の磯原工場 1992年 日鉱金属の独立 日本鉱業の金属・金属加工事業が分離独立 2002年 新日鉱ホールディングス設立 ジャパンエナジーと日鉱金属が経営統合して設立 2010年 ＪＸグループの誕生 石油精製販売、石油開発および金属の各事業を併せ持つ、世界有数の「総合エネルギー・資源・素材」企業グループであるＪＸグループ（ＪＸホールディングス）が誕生 2016年 ＪＸ金属に社名変更 2017年 ＪＸＴＧホールディングス（現ＥＮＥＯＳホールディングス）誕生 ＪＸホールディングスと東燃ゼネラル石油が経営統合して設立 2018年 H.C. Starck Tantalum & Niobium GmbH（現TANIOBIS GmbH）の株式取得 電子部品やデバイスの飛躍的な需要増加が見込まれる中、事業領域拡大のため、ドイツの金属粉メーカー、H.C. Starck Tantalum & Niobium GmbH（現TANIOBIS GmbH）の株式を取得。 TANIOBIS GmbH（ゴスラー工場） 2020年6月 虎ノ門への本社移転 社員一人ひとりの自律的な業務遂行による生産性向上や、組織の垣根を取り払った自由闊達なコミュニケーションを促すため、新たな働き方としてABW（Activity Based Working）を導入。また、多様なパートナーとの共創推進等を目的とした「SQUARE LAB」を設置するなど、新しい時代に適合したオフィス空間を実現。 2022年 先端素材分野の拡大に向けた大型投資 DX（デジタルトランスフォーメーション）や脱炭素化に不可欠である先端素材の需要拡大に対応するため、茨城県ひたちなか市、米国アリゾナ州メサ市に新工場の建設に向けた大規模用地を取得。着実な立ち上げを目指す。 ひたちなか新工場（仮称）完成イメージ 2023年 株式上場準備の開始 専門性が高く迅速な意思決定を可能とする経営体制の確立および事業特性に応じた最適な資本構成を実現し、企業価値向上を目指す。 2023年 売上高1兆6,378億円 （2023年3月期）※連結ベース 従業員数10,759名 （2023年3月31日現在）※連結ベース このページのPDFをダウンロード　 Copyright© JX Nippon Mining & Metals Corporation All Rights Reserved.