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p=0.08）。 図2：エクササイズ（コラム法）の利用状況 本研究の募集時の参加資格は、最低でも軽症うつ水準（PHQ-9得点で5点以上）を満たすことであったが、開始時までに自然軽快してしまい、うつでない人々（5点未満の人々）も効果検証に含まれ、バイアスとなっていた。また、対象が臨床患者群ではない本研究では、特に軽症うつ者にどのような効果が得られるのかという点が大きな焦点であった。そこで、開始時における主要アウトカムのPHQ-9が、非うつ者（5点未満）、軽症うつ者（5点以上10点未満）、重症うつ者（10点以上）をうつの重症度別に下位集団分析を行った。 分析の結果、開始時に軽症うつ者だった集団において、3カ月後フォローアップ時に、iCBT-AI群の重症うつ者の割合が待機群に対して約1/3 [オッズ比が0.35(95%信頼区間:0.14 to 0.86, p=0.02)]と有意に低くなった（表1）。このことから、軽症うつ者のうつが重症化することを長期的に防ぐ効果が、ICBT-AIだけに存在する可能性が示された。 表1：ロジスティック回帰分析の結果（うつのPHQ-9得点による重症度別） 開始時の得点 オッズ比(95%信頼区間);p値 iCBT群 vs iCBT-AI群 iCBT群 vs 待機群 iCBT-AI群 vs 待機群 5点未満 介入終了時 0.77(0.11 to 5.45);0.79 3.27(0.27 to 39.37);0.35 6.09(0.53 to 70.59);0.15 3ヶ月フォローアップ時 0.97(0.13 to 7.45);0.98 1.29(0.17 to 9.89);0.81 1.15(0.13 to 10.26);0.90 5点以上10点未満 介入終了時 0.67(0.29 to 1.54);0.35 1.06(0.47 to 2.39);0.89 1.37(0.66 to 2.84);0.40 3ヶ月フォローアップ時 1.89(0.73 to 4.93);0.19 0.79(0.36 to 1.75);0.57 0.35(0.14 to 0.86);0.02 10点以上 介入終了時 0.81(0.42 to 1.57);0.54 0.59(0.31 to 1.10);0.09 0.71(0.37 to 1.35);0.29 3ヶ月フォローアップ時 1.10(0.60 to 2.01);0.77 0.86(0.49 to 1.53);0.61 0.81(0.46 to 1.43);0.46 （注1）性別、年齢、ベースラインのPHQ-9、GDA-7の数値を調整している。各時点毎に算出。 （注2）赤字は5%水準で有意なもの。 結論として、iCBT-AIは、非AI型のiCBTに比べて脱落を有意に減らすこと、短期的な効果は非AI型に劣ること、長期的には非AI型には認められない将来の重症抑うつ者を減らす可能性があることが示唆された。また、iCBT-AIの脱落率が非AI型よりも低かったことを考慮すると、iCBT-AIではiCBTに比べてより多くの抑うつ者が行えるエクササイズとなる可能性が示唆された。本研究におけるiCBT-AIとiCBTとの差は、NLPによる共感機能とアドバイス機能の2つしか存在しない。そのため脱落に差が出る原因としても、それらのいずれか、もしくは両者が影響したと推測されるが、それらは今後予定されている二次解析の結果が待たれる。 我々の知る限り、諸外国でもこのような人工知能のiCBTへの応用に関する効果検証の報告は認められていない。走り出したばかりの本技術は限界も少なくないが、当研究を足がかりとして今後の更なる技術開発、およびその検証が期待される。 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 関連サービス 論文検索サービス 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る